フランスで働けるようになった年に、初めて

所得申告をしました。

フランスは源泉徴収を行っていないので、サラリ

ーマンでも各自が年に一度所得の申告を行います。

普通は税務署の方から申告のための用紙が送ら

れてきます。

しかし、初めて申告する場合は用紙が送られて

こない場合があるので、自分から税務署に取り

に行く必要があります。

送られてこないなら申告しなくていいんだと思

いたいところですが、そうはいかないようです。

フランスでの税金の申告、かなりややこしいです。

例えば、うちに家政婦さんを雇えば、減税対象に

なったりするので、忘れずに申告したほうがいいです。

何が対象になるのかは、所得申告の方法を書いた

雑誌が毎年、何冊も出回るので、参考にすること

ができます。

わたしの初の所得申告には間違いがあったようです。

２年ほどした後、税務署から連絡があり、申告の金額が

正しくないといわれました。

その年は、研修生として働いていた期間がありました。

その期間に、わずかな報酬をもらっていたのですが、

その金額を申告しなかったのです。

差額の税金とその割増金額を払うようにということでした。

わたしは税務署に出向き、なぜ、研修の報酬の申告を

しなかったかという、わたしなりの法律解釈を伝えました。

結局、わたしの言い分を聞いてもらうことができ、その分の

税金を払わずにすんだことがありました。

フランスでは、ダメもとでも言ってみたら、なんとかなる

ということがよくあります。

税務署の方の対応はとてもていねいでした。

その後は、なにか不明な点があれば、税務署の人にまず

質問してみます。

公認会計士などの専門家に頼み、減税対策をしている人

もいるようです。

フランスで仕事をする、

わたしはこの関門をなかなか

突破できずにいました。

学生の滞在許可書で来ていたので、

労働する権利がありませんでした。

フランスで仕事を探したいと思う人

は日本人新聞に目を通すと思います、

が。。。ほとんどの企業が、すでに

労働許可書を持っていることを条件

にしています。

というわけで、そこから先にいけません。

おまけに日本人がみな、それを見れば

競争率は高いですよね。

労働許可をもらうには、雇い主からお役所

に申請してもらうことになります。

面倒だし、費用もかかるし、他にもさまざま

な理由で、この申請をしてまで、労働許可書

のない人を、わざわざ採用しようとする会社

はかなり少ないのです。

特殊な技術もない、秀でて優秀でもないという、

わたしも含めたふつうのひとは、この難関を

突破できる可能性がとっても少ないのです。

とはいっても

絶対、不可能ということではないのです。

わたしは、たまたま出かけた、ITの企業展で、

チャンスをもらいました。

その会社はこれから日本に支店を作りたいという

ことで、日本人のITの技術者を探していました。

まだ出来たての、エネルギーにあふれた会社でした。

わたしを会場で見たスタッフが、わたしを探しに来て

くれたのです。スケートボードに乗って！

その会社が労働許可書の申請をしてくれました。

ありがたいことです。

仕事探しをしている人に、わたしからアドヴァイス

できることがあるとすれば、いろいろな所に出掛け

ていって、多くのひとに会ってみたほうが可能性が

広がるということです。

日本の車の運転免許をフランスの免許に

書き換えました。

この時、日本の免許は必要書類として提出

したので、日本の免許を持っていません。

日本に帰国したときに車の運転をするには

どうしたらよいかを調べてみました。

すぐに思いつくのが国際免許。

日本人がヨーロッパで運転する場合は国際免許

を携帯します。

じゃあ、日本も同じかなと思ったのですが、

違いました。

JAFという日本の自動車協会に免許のコピーを

送って翻訳書を出してもらいます。

これとフランスの免許書を持っていれば、

日本で運転することができます。

JAFは日本の住所にしか翻訳を送ってくれません。

わたしは日本にいる家族に頼んでやってもらいました。

一度、翻訳を作っておけば、次の帰国も同じものを使えます。